◆高橋洋一『統計・確率思考で世の中のカラクリが分かる』を読み解く
※要旨
・統計はかならず学んでおくべき。
どんな分野の学問や仕事でも統計学は役に立つので、ぜひ学んでおくべきだということ。
統計や確率を学ぶことで数字の扱い方や単位のとり方に慣れ、数字に対するリテラシーが身に付く。
・統計の目的とは何か。
1.人々の経験を要約して、それによって人々がその本質を理解できるようにすること。
別の言い方をすると、経験を要約して数字にすることで、人々が事実を分かるようになるということ。
要は、物事を数量的に考えるということ。
2.その要約された事実に基づき、その他の状況で、どのような結果が得られるかを推計・予測すること。
・身近なものでは、天気予報、帰省ラッシュのピーク予想、渋滞予測、テレビの視聴率など。
私の専門に引きつければ、コスト・ベネフィット分析もこの推計の一つ。
ある公共事業が必要か否かを論じる際にもっとも重要なポイントは、
コスト(事業に投下する資金)とベネフィット(造られたインフラなどから得られる利便、便益)の関係。
・一連の放射性物質の飛来における最大の問題は、政治家や官僚にデータや統計に対する理解が完全に欠落していること。
私がもっとも驚いたのは、官僚ですらシュミレーションデータを「予測値に過ぎない」と言って使おうとしなかったこと。
・経済政策はシンプルに。
東日本大震災が未曾有の大地震であったことは間違いなく、これをどうやって復興させていくかが重要。
とはいえ、政府の経済政策としてはそれほど難しいことではない。
むしろシンプルです。
中央政府がやるべきことはただ一つ、とにかく資金を用意することです。
これがすべてです。
・中央政府はカネを用意して、あとは地元にお任せする。
お任せして、中央政府はその責任だけを取る。
つまり、中央政府は資金と権限を委譲して、地元の人たちに必要なインフラ整備などをやってもらう。
その際重要なのは、同じものを同じ所に作らないということです。
とくに今回は津波被害が多く、津波被害の復旧の鉄則は、同じ所に家を建てないことです。
・インフラについては財源論からスタートするのではなく、災害負担法の枠を政治家が取り払うことが肝要。
・100年に一度の災害には100年国債で。
100年に一度という規模の震災の復興財源が国債になることは当然のことです。
これについて、子孫に負担を残すなとか、日本は借金まみれだとか、日本国債が暴落するとか、
インフラを引き寄せるとか、等々のことがマスコミで流されているのは、すべて増税したい人たちのプロパガンダです。
※コメント
最近、統計、確率など数学的思考の重要性を感じ取っている。
数学嫌いの私も、もう一度、数学の勉強を再開する決意をしました。
今後、数学的なネタが多くなるかもしれませんが、みなさんも一緒に勉強しませんか。
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